近年、若者を中心に転職の動きが加速している。
その背景には、キャリアアップしたい・よりよい環境で働きたい・高い収入を得たいという向上心や女性なら結婚・出産を機に正社員から時間に融通の聞く派遣社員への転職などが挙げられるだろう。
しかしながら、一番の大きな原因は日本が世界に誇ってきた終身雇用制度の崩壊が上げられるだろう。
企業が社員を入社から定年までの長期間について、雇用する終身雇用制度は、年功序列とともに、日本経済が最も繁栄した時代から現在まで、世界中から関心を持たれてきた。
終身雇用制度は、入社する新入社員のほとんどは、大学から引き抜きされている。そして、その人たちは長期間働くことを自分の会社に期待されているとともに、自分でも長期の安定した仕事をすることを希望していた。つまり、この制度の下では、長く勤めれば勤めるほど昇進することが半ば約束されており、不況になっても、めったに解雇されることはないということだ。
しかしながら、この神話ともいえる終身雇用制度は、既に過去のものとなりつつある。その背景には、急速なグローバーライゼーションがあるといえる。外資系企業の日本進出を機に、その企業が優秀な人材をヘッドハンティングしたり、安定よりも自らの力を試すために良い環境と収入を求めて企業を離れる若者が増えたためだと思われる。
しかし、企業のグローバーライゼーション以上に終身雇用制度を破壊した要因がある。
それは、世界同時多発テロやリーマンショックによる世界同時金融危機である。
世界同時金融危機の影響を受けた日本の経済力は落ち、企業が終身雇用制度を保つ力を失ったことにあると思われる。
それによって正社員のリストラや派遣社員の登用が爆発的に多くなり、解雇された正社員は、転職をせざるを得なくなり、契約期間が切れた、或いは切られた派遣社員は新しい職を求めて転職を繰り返さずを得なくなったのである。